個別株投資を行うとき、会社の成長性や割安性、財務情報を見るのに加えて、「これから伸びていく市場」「国策に合致」「素晴らしい日本の未来作りに貢献する企業である」ことは、売上・利益の成長や株価に追い風になります。
私はメガトレンド・テーマ、国策に即した会社への投資を好んで行っており、自分のためのまとめも兼ねて、紹介します。
【注意事項】
本記事の内容は私の個人的な見解であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。また、本記事に掲載する企業の情報の正確性は保証できず、過去の内容を掲載することも多いです。
当ブログの内容に基づいて、または参考にして投資を行い損失が発生した場合でも、放射線科医ふくろうは一切の責任を負いません。投資は100%の自己責任で行うことを、改めてご確認ください。
放射線科医ふくろう（@tk2cafe)
・2年目ブロガー。Twitterフォロワー数20,500人以上
・医師13年目。放射線科診断専門医・医学博士。
・2020年からTwitterで株について発信。投資成績は2020年 +181.5%、2021年 +46.5%、2022年 -16.3%、2023年 +188.9%（税引前。税引後は+151.7%）、2024/7/22現在+40.2%（税引後）。
・不動産賃貸業14年目（区分マンションから小規模ビル・工場まで）
・年50万円を目標にポイ活を実践中
現在保有の個別株については、こちらの記事で紹介しています。
半導体
2050年の世界・日本のメガトレンドを考えて、メガトレンドに沿った個別銘柄を買うようにしています。私の考えるメガトレンドは、「すごいテクノロジーの世界」です（語彙力）。
このCMを見ると、技術って発達してきたよな～としみじみと思います。最初のから全部見てきた世代なので。生きている間に、これからどんな技術の発達を見られるのでしょうか。
近い将来、こんな世界が来るらしいです。この本はオススメ。
そして、AIですね。
チャットGPTが出てから、AIの急速な発達が日常にぐっと近づきましたね。
私はスマホにするのも遅かったしLINEやTwitterも始めるのが遅かったのですが、チャットGPTはいち早く始めました。うまく使えれば、色んな仕事や作業に掛かる時間を短縮できます。
最近は「Bing AI」もGPT-4に対応して、ものすごく精度がよくなっています。このブログ記事もAIが書いてくれていますからね（嘘です）。
こんな言葉があります。「AIにより人間の仕事がなくなることはないが、AIを使いこなせなければ仕事がなくなる」（確かこんな感じ）。これは真実だと思いますね。私は放射線科医なので医師の中ではAIに仕事を奪われると言われている科なのですが、AIを使いこなせる放射線科医は重宝され、AIを使えない放射線科医は使えない医者になると思っています。まあ私のような非常勤のみ医までは要らなくなっちゃうでしょうけど（とほほ…）。
とにかく、チャットGPTができて、生成AIが生活に入り込んできた感じがします。
さて、AI関連銘柄、生成AIの銘柄を買おう！となるのですが、AIの企業は玉石混交で、それならMicrosoft（open AIに出資）やGoogleを買うのがよいのかなと思います。GPUで独壇場のエヌビディアは私は今から買えません。日本のAI銘柄、夢を買われ過ぎて高すぎます。
戦略の一つは、AIバブルが来たときに乗るということ。インターネットバブルのときは「.com」みたいな名前を付ければ株価は青天井、買いたい人が行列を作ってどっと混むと言われていました（ﾄﾞｯ）。AIバブルが来たら、AIに関連する企業を馬鹿になって買うのも資産の一部ならよいかと。後になって「あの頃はAIと名前が付けばなんでも買われた。関係ないアイフル（AIfull）や雪国まいたけ（mAItake）も買われた…」みたいな。これ何度かツイートしてるけどウケないんですよね。
もう一つの戦略は、AIが急速に進歩する時代に必須になるものの株を買うということです。ゴールドラッシュで金を掘らずにジーンズを売るみたいな。半導体ですね。これからのテクノロジーの発展に必ず必要になるのは半導体です。
何事も半導体です。今や「半導体を制する国は世界を制する」みたいに言われています。
人類の文明が進歩する限り半導体の成長は続く（たぶん）
なお、このグラフは右肩上がりで気持ちのよいグラフを探してきただけで、やや古いです。2021/12/21の岩井コスモ証券の記事のものです。
半導体はシクリカル&グロースでシクリカルの側面を持っていて、「シリコンサイクル」と呼ばれます。売れまくって工場を増やしたころに供給過多になって在庫が増え、稼働率が下がってしまうというやつですね。でも、何回ものシリコンサイクルを経て、アップダウンしながら市場の成長は続いています（今のところ）。
ただ、半導体のサイクルは、業績の回復兆候が見えた時には既に株価が結構上がってしまって、業績絶好調のときには既に大きく下がっているような印象で、株価が業績に先行し過ぎる傾向があって難しいです。
シクリカル投資で底で買って天井で売る場合、業績・株価の連動性が高いセクターが適しているのですが、半導体はシクリカル投資として難しいです。
実際には2023年前半は半導体市場が落ち込み、後半からは回復するという予想ですが、この予想は本当にころころ変わるので、毎回真に受けていると疲弊してしまいます。疲弊しています。日々疲弊…
半導体の中でも、先端/レガシー、パソコンのメモリ用、データセンター用、車載用、家電用、パワー半導体などでサイクルが違うので、一概には言えません。2022年にPCメモリ・スマホ用が余っても、車載用・パワー半導体はぐんぐん伸びたりしていました。
という訳で、半導体には超長期的に投資していきたいと考えています。
別に生成AI関連や先端半導体に限らず、レガシー半導体の銘柄も長期的には右肩上がりだとは思います。
半導体銘柄と言っても、半導体デバイス、製造装置（マスク製造工程、ウエーハ製造工程、前工程、後工程）、半導体材料、部品、搬送装置など、関連銘柄は多岐に渡ります。
関連銘柄をピックアップして調べておきましょう。
ひと目で分かる半導体業界MAPは分かりやすいです。
私が持っているオススメの本も置いておきます。
電力関連（原子力発電・クリーンエネルギーなど）
そして、未来のすごい世界に向かう前提になるのは、安定した電力供給です。
我々の生活、経済、科学技術の基盤になるのは、安定したエネルギー供給、電力供給あってこそです。
他国のように電気がしょっちゅう止まったり、日本でも東日本大震災後の計画停電のようなことがあっては、産業・経済がうまく回りません。
2030年の日本の電力需要は、
省エネの野心的な深堀りにより、減少すると想定されています。
が、2050年までの未来を考えると、電力需要減少要因（人口減少、経済停滞、省エネの進展など）よりも需要増加要因（低炭素化に向けた電化の進展、デジタル化など）が上回るという予想が多いです。
今後も、安定した電力供給（発電事業。送電網などインフラも含む）が非常に重要です。
2020年末～2023年は電力卸市場で電力価格が高騰し、新電力会社が軒並み倒産したりしましたね。そもそも原子力発電が稼働していないのに加え、太陽光発電を増やしたために電力が足りない時間ができたり、2022年からは石炭などのエネルギー価格高騰によります。
東京電力などの地域電力会社にとっては原材料の高騰により、新電力会社にとっては仕入れる電気代の卸市場の高騰により大赤字になりました（価格への転嫁が非常に遅れる。あるいはできない）。
ほぼ、原子力発電が止まっているせいですね。それなりに動いている九州電力と関西電力は、大して値上げしていませんからね。
さらに、クリーンエネルギーです。電力系だと太陽光発電、風力発電、バイオマス発電、地熱発電、水力発電ですね。株で銘柄が多いのは太陽光発電・風力発電でしょうか。
これは国策なので、銘柄を調べる価値はあるでしょう。国が2030年には再生エネルギーを36～38%に増やすと言っていますからね。
私個人としては、太陽光発電は昼しか発電できないので、これをためておく蓄電池や、太陽光で発電した電気の担体としての水素にも注目しています。いずれも個別株での流行は2020年に一度終わってしまったような気もしますが、これらは長期的な国策なので、監視はしています。
という訳で、長期的に投資していきたいことの2つ目は、電力関連（原子力発電・クリーンエネルギーなど）でした。
銘柄としては電力会社、原子力発電関連、再生エネルギー関連（特に浮体式洋上風力）、蓄電池関連、水素銘柄、またEV銘柄も広義には関連銘柄です。
この辺りの銘柄は互いに関連していて、「技術が発展し、かつクリーンで素敵ないい感じの未来」の像には必要な企業ですね。
IOWN構想
NTTのIOWN（アイオン）構想を知っていますか？？
IOWN構想では、これまでの情報通信システムを変革し、現状のICT技術の限界を超えた新たな情報通信基盤の実現をめざしています。ネットワークから端末まで、すべてにフォトニクス（光）ベースの技術を導入した「オールフォトニクス・ネットワーク」、実世界とデジタル世界の掛け合わせによる未来予測等を実現する「デジタルツインコンピューティング」、あらゆるものをつなぎ、その制御を実現する「コグニティブ・ファウンデーション」からなりたちます。
NTT「IOWN構想とは？ その社会的背景と目的」
全然分からない！！
IOWNでは、NTTの光ファイバー技術をベースにコンピューター処理まで「光」で実現しようとする構想です。今は通信は光信号、演算処理は電気信号で行っていますが、光→電気の変換にエネルギー消費や伝送遅延がありました。
全てのデータを光のままで処理できる「IOWN」は2030年に目指しており、電力効率が100倍に向上！データ転送容量が125倍に向上！遅延が1/200に縮小！という素晴らしい通信が実現します。
具体的には、こんなことができるようになります。
- 超低消費電力と無線給電技術で、電子機器の使用時間を長延化できる。スマホの充電切れを心配する必要がなくなる。
- IOWNで実現する超低消費電力技術が搭載された機器が普及すると、消費電力が大幅に低減され、カーボンニュートラルへの取り組みに貢献できる。
- 高速大容量化により、1秒間に1,000テラbpsの通信が可能となり、今の5Gをはるかに超える速度で大容量データのダウンロードが可能となる。
- 現在の移動通信システムがカバーしていない空・海・宇宙などを含むあらゆる場所への通信エリアの拡張により、未来的ユースケースへの応用が期待できる。
- リモート通信のネックとなっている遅延が大幅に解消され、遠隔手術が普及するかも。
…などです。
実用化が楽しみですね～！！
「IOWN構想」はNTTですが、関連銘柄は色々とあります。
この本はオススメなので、ぜひ読んでみてください。
NTTは今後伸びる！ということが分かります。NTT自体の未来に投資する他、一緒に成長していく企業はどこか、衰退する企業はどこかというヒントが得られるはずです。
低炭素化
電力のクリーンエネルギーと重なりますが、低炭素化も大きな柱です。
CO2回収技術、再生可能エネルギーなど直接的なものの他、低炭素化の流れはあらゆる産業で起こっていて、銘柄選定が難しいです。電力を使いまくる鉄鋼業だって水素製鉄・電炉など低炭素化が進んでおり低炭素銘柄と言えば低炭素ですし、火力発電だって最近は煙もくもくじゃないし、アンモニア混焼・水素混焼などクリーンなこともやっています。
という訳で、低炭素化は注目するメガトレンドではあるのですが、思惑で物色はされたものの低炭素化が直接業績に大きく結びつく会社の選定が難しいですね。カーボンニュートラルにしようと思っても、企業はそれを実現すること自体は稼ぎには繋がらないし、むしろ多額な投資が必要になります。
そこで、低炭素化で大きく伸びそうなのは、「カーボンニュートラルを実現しようとする大企業に低炭素化のための商品を売ってどんどん稼げる企業」です。
九州・北海道銘柄
TSMCが熊本に工場を作ると決めて、続々の半導体工場、他の関連工場も九州に工場建設を決めて、人・金・モノが九州に集まるようになりました。熊本も地価が上がっているようですね。
さらに先日、京セラが長崎に620億円を投じて大型工場を作ると発表されました。
日経新聞の記事を見てみましょう。
長崎県で半導体関連産業の集積が加速している。京セラが約620億円を投じて諫早市に半導体部品の大型工場建設を決め、同市でスマートフォン向けカメラ用半導体をつくるソニーグループも生産能力の増強を進めている。半導体受託製造の世界最大手、台湾積体電路製造（TSMC）が進出する熊本県だけでなく、長崎県でも研究開発拠点を含め、半導体関連企業の工場新設や設備投資が活発化してきた。
「昨年から本格的に国内で新た…
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半導体産業、長崎でも集積加速 京セラが620億円新工場
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九州のシリコンアイランド奪回ですね！
これだけ人・金・モノが九州に集まると、九州を地盤とする産業も恩恵を受けるでしょう。長い目で見る必要がありますが、九州関連の割安成長株は狙い目だと考えています。
さらに、北海道千歳にはラピダスが進出します。
これも九州と同じく色々な企業が恩恵を受けると思うので、見ておきたいですね。
防衛費増額
日本の防衛費は2027度までに、GDP比2%まで増額されることになりました。
政府は防衛費を2027年度に国内総生産（GDP）比2%に増額すると決めた。防衛省単体の予算に加え研究開発や公共インフラへの投資など防衛省以外の予算も合算する。海外で一般的な省庁横断型の予算とし、日本を取り巻く厳しい安全保障環境に対応する。
日本の防衛予算は22年度当初で5兆4000億円ほどになりGDP比で0.96%だ。日本の防衛費は1976年の三木武夫内閣以来、おおむね1%以内を目安としてきた。…
日本経済新聞「防衛費、27年度にGDP比2%、非防衛省予算は2兆円規模」
元々はGPDの1%だったのを2%に増額です。
「そんな予算どこから出すんだ！」「また増税か！？」「防衛費はそんなに要らない！」と文句を言うくらいなら、防衛費の増額で特需になる個別銘柄を買えばいいんです。電力株だって、電気代増加に文句を言うより電力株を買った方がよかったですよね。
防衛装備品の輸出ルール緩和や、米艦船を日本造船所で修理するという日米連携も進んでおり、日本の防衛費増額に加えて、防衛関連銘柄に追い風が続いています。
その他のテーマ
その他、私が注目して関連銘柄をリストアップしているテーマは以下の通りです。
- 宇宙関連
- 核融合関連
- ペロプスカイト太陽電池関連
- 水素関連
- 量子コンピューター関連
- 全固体電池など電池関連
- サイバーセキュリティ関連
- 電子認証関連
- 大赤字・業績不振セクター（V字回復投資法候補）
- 円高メリット銘柄
低PBRの是正（日本株）・政策保有株縮減
日本株においては低PBRの是正は引き続きポイントですね。
低PBR 1倍割れが話題となっているのは、東証がPBR 1倍割れ未満の上場企業に対して、株価水準を引き上げるための具体策の開示を求めたためです。
日経新聞の記事を見てみましょう。
東京証券取引所は、PBR（株価純資産倍率）が1倍を下回る上場企業に対し、株価水準を引き上げるための具体策の開示を求める。直近で1倍割れは約1800社ある。企業に資本コストや株価を意識した経営を定着させる狙いがある。
東証プライム市場と同スタンダード市場に上場する全約3300社に対し、資本コストや市場での評価を認識するよう要請する。特にPBRが1倍を下回る場合には、1倍を下回る要因の分析、改善のた…
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東証、PBR1倍割れ1800社に改善策の開示を要請
この記事は会員限定…orz
東証が株価水準を引き上げるための具体策の開示を求めるなんて、我々投資家にとってはボーナスタイムですね。
続々と、「資本コストや株価を意識した経営」に関する開示が出ています。
株主を意識したIR、株主還元強化も進んでいますね。
PBR=株価÷1株あたり純資産（BPS）ですが、
会社全体で見ると、
PBR=時価総額÷純資産です。
（貸借対照表上の純資産ではなく、非支配株主持分・新株予約権を引いたもの）
PBRを上げようとすると、株価を上げるか、株主資本を減らす必要があります。
使わないのに内部留保を溜め過ぎている企業は株主資本が大きいので、株主資本がどんどん大きくなり、株価が変わらなければPBRが小さくなります。
内部留保を溜め込まずに適切に投資して利益成長に繋げたり、株主還元を増やしたりすれば、PBRを上げることができます。株主還元を増やすと人気が出て株価も上がりますね。
また、PBR＝PER×ROE（自己資本利益率）です。
この式からはPBRを上げるためには、株主からの期待（PER）を上げるか、ROEを上げるかです。
ROEを上げるには利益を上げるのが王道ですが、自社株買いをすると、純資産の減少→PBR上昇、自己資本減少→ROE上昇となります。
是正に積極的な企業は決算資料にPBR 1倍割れに対する対応を明記していますし、増配、配当性向・総還元性向を増やしたり、DOEで配当を決めたりと、PBR上昇および株価が上がる工夫もしてきていますね。
まわりが頑張って是正に積極的なのに何も変わろうとしない低PBR企業はダメです。
低PBR是正を投資理由にする場合は、単に低PBRであることに加えて、是正しようという姿勢をきちんと発信している企業であることが必要です。
PBRを見る際には、会社の「純資産」「資産」の中身を見るもの大事です。
資産の中身が換金可能なものと売れない設備などでは時価での評価が異なります。低PBRの是正の流れでは、企業が利益を上げるようになる、株主還元強化、IR強化を含めた株価対策に加えて、換金可能な資産（土地・建物が中心）を持つ企業は強いのではないかと考えています。
また、政策保有株の縮減も進んでいます。
政策保有株や持合いを解消して、得た現金を成長投資や株主還元に使うと、資本の効率化に繋がります。
外資系ファンドで政策保有株が多い会社に対して取締役再任に反対するということがありましたが、三菱UFJアセット・アセットマネジメントOneも政策保有株が連結純資産の20%以上の場合に経営トップの取締役選任に反対するという表明をしました。
いや～これは会社も政策保有株を売らざるを得ないですね。
売られる側、売る側をチェックしておきましょう。
新NISA
新NISAが始まりました。
みんなオルカンや米国S&P500の投資信託ばかり買って、日本の資産が海外ばかりに流れる！！と言われていました。
私としては「海外の株を買って利益が出れば、外貨を獲得できるから日本株にとってもプラスなんじゃないの」と思っていましたが…
蓋を開けて見たら、成長投資枠での買いは意外と日本株が多かったです。
新NISA全体で、国内株への投資は46%もあったとのこと。高配当株や大型株が中心です。資金流入が多ければ、大型株から中小型株への銘柄変換も起こるでしょう。
日本の個人資産が預金から株に変わっていくのは、株式投資家にとってよいことです。どんどん進んでほしいですね。
この記事は随時更新していきます。
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